外回りの営業など、業務上車の使用頻度が高い仕事を希望するなら、車関連の手当確認は必須です。

毎月の給与だけに気を取られて確認を怠ると、出費がかさんで痛い目に合うということがあります。

また、社用車を使わせてもらえず、自家用車で営業に回らなければならない事もあります。

自家用車を出さなければならないときは特に要注意です。

そこで今回は、転職先を選ぶために知っておきたい、車関連手当の基本についてご紹介していきます。

車に関する手当については入社前に確認すべき

転職先を決めるときに給与を気にするという人は多いでしょう。

しかし、給与のように入ってくるものだけでなく出ていくものも気にしなくてはなりません。

どれだけ高収入でも、実費が多いならば手元に残るお金は少なくなるからです。

特に車に関する手当は金額が大きいため、生活への影響が大きいものです。

入社前に必ず確認しておきましょう。

車を使った外回りがメインの仕事の場合

    　

  • 社用車はあるか
  • 車両手当がいくらつくのか
  • 駐車場代はどうなのか

など詳細を確認しておきましょう。

面接で細かく聞くと嫌がられますので聞き方に注意が必要ですが、内定がでてからの労働条件確認時には少なくとも聞くようにしましょう。

転職先には社用車がある会社を選ぶべき理由

車を使った外回りがメインの営業職であれば、転職先として社用車がある会社を選ぶのが大前提にあります。

それは、労働者の収入と企業体質の観点から、社用車がある方が圧倒的に良いと言えるからです。

その理由について解説していきます。

車の維持費には大きなお金がかかるから

まずは車の維持費には何がかかるのかを考えてみましょう。

車にかかる費用としては以下のものがあります。

  • ガソリン代
  • 車検代(2年ごと）
  • 保険、税金
  • 経年変化や事故時の買い替え
  • その他消耗部品等（タイヤ、オイルなど）
  • 駐車場代

社用車の場合はこれらはすべて会社負担になります。

会社側からすると、どれだけ安い車を購入したとしても、維持費×社用車数で毎年多くの経費が発生することになります。

社用車ではなく労働者の自家用車を業務に使わせている会社では、これらの経費を少しでも抑えるために自家用車を使わせています。

労働者に対して毎月1～2万円の車両手当を支給するなど、経費の全額負担を考えれば安いものなのです。

つまり、「社用車とマイカー持ち出しどちらが得？」という疑問に対しては、労働者にとって特になるのは圧倒的に社用車である可能性が高いです。

よほどの車両手当がつくならば別ですが、基本的に経費削減を目的とした自家用車使用なので、手当額が車維持費を上回ることはほぼないと心得ましょう。

労働者の自家用車を業務に使わせることのリスク

では次に、労働者の自家用車を業務に使わせることにどんなリスクがあるのかを考えていきます。

リスクとしては以下のようなものがあります。

  • 保険に未加入のリスク
  • 補償額が不足しているリスク
  • 取引先への印象が悪化するリスク

労働者の自家用車を業務に使わせる場合、保険も労働者本人が加入になります。

意図的でなかったにしても、更新忘れなどで未加入になる、保険料節約のために補償額を最低限に抑えてあるなどの可能性があります。

労働者が保険料を負担する以上、その内容に会社が関与することはできませんので、基本的に労働者の責任に任せるという形になります。

しかし業務上の事故が起きた場合、その責任は会社にも及びます。

保険未加入や補償額の不足があった場合、労働者個人が支払うことができず会社に補償金を支払う義務が発生します。

そして本来、会社の印象を上げるという点でも社用車の方が望ましい形です。

なぜなら自家用車に何を選ぶのかは労働者次第なので、人によっては派手な車や騒音で取引先の人やその労働者に、悪い印象を与えてしまうことがあるからです。

「従業員に自家用車を使わせている会社」と思われることもあるでしょう。

企業体質や危機管理能力不足を疑うべき

会社は自社でかかる経費と会社が負うべきリスクを天秤にかけた結果、経費を抑えるということを選択しています。

高いリスクがあるにもかかわらず自家用車を使わせるのは見逃せないポイントで、会社の危機管理能力の不足や、労働者に経費負担を押し付ける悪質性が見え隠れしています。

こういった会社では車だけでなく、何かにつけて労働者に実費を強いることをしたり、いざというときに守ってくれません。

危機管理能力がない会社ですから、仕事上のトラブルに巻き込まれる可能性もあるでしょう。

車に関しての手当を確認することで、応募先の企業の質が見えてくるということです。

車両借り上げ制度って？

自動車のディーラー営業などの求人を見ると、「車両借り上げ制度あり」と書かれていることがあります。

これは、そのディーラーでの取り扱い車種に限って個人で購入し、それを仕事でも使うということです。

その代わりに、手当やガソリン代の支給、社員価格で購入できるなどのメリットがあるというものです。

そのディーラーの車を安く買えてプライベートでも使えるという点が魅力に感じますが、これも会社側にメリットが大きい制度です。

車という高額商品が1台売れるわけですから、多少割引があったとしても利益になります。

また、前述したように社用車を提供する必要がありませんから、経費を大きく浮かせることができます。

毎月数万円の手当やガソリン代を支給したとしても、社用車を使わせるよりは経費がかかりません。

労働者側にとっては、毎月の手当は保険や車検代などでほぼなくなります。

その上営業で頻繁に使うことによって本体や部品がどんどん消耗していき、その都度自己負担で対応していくことになります。

車両借り上げ制度と社用車を選択できるという企業もありますが、費用の面で考えるならば圧倒的に社用車を選択すべきだと言えるでしょう。

ただし、車の使用頻度にもよりますから、仕事で外回りをすることが少ないという場合には労働者のメリットにもなり得るものです。

自身の状況に応じて判断されると良いでしょう。

ガソリン代の支給について

自家用車を使った業務が多い場合、ガソリン代が全額支給されることはよくあります。

会社のカードや領収書の提示で、プライベートで利用したガソリン代もカバーできるならばお得になるのでは？と考える人もいるかもしれません。

しかし、毎月のガソリン代など微々たるもの、それよりも車検や保険、劣化による本体買い替えなどが早まるなど、金額が大きいものに着目すべきです。

ガソリン代は支給されて当たり前、それ以外に手当がでなければ決して恵まれてはいないのだと認識しましょう。

条件の良い会社は転職エージェントで探すべき

車に関して自己負担が発生するということは、それが当たり前に行われている企業では普通のことのように感じてしまいます。

しかし、社用車をしっかり使わせてくれる会社は山ほどありますので妥協せず探していきましょう。

転職エージェントを利用すれば、他媒体と比べても求人数が圧倒的に多いため、社用車ありなどの条件の良い企業に出会える可能性が高まります。

転職活動全体をサポートしてもらえる心強い味方ですから、上手に利用してみてください。

全体を見通して転職先を見極めよう。

今回は車関連の手当に着目し、その基本についてご紹介しました。

車に関する手当はいろいろありますが、手当がつくから条件が良いということではありません。

あくまでも労働者の自己負担が発生している点を忘れずに、慎重に転職先を見極めるようにしましょう。