子育て中の方が転職をするときは、「育児と両立しやすい職場」がキーワードになりますが、何をもって「両立しやすい」のかがよくわからないこともあります。

そこで今回は、育児と両立しやすい職場のポイントを紹介します。

すべてを叶えることはできませんが、自分にとって何が必要で、何が困るのかをしっかりとイメージしておき、できるだけ希望にあった職場を探すためのヒントにしてください。

ワーキングマザーが、本当に気にするべきポイントはどんなことなのでしょうか。

休暇が取得しやすい

まずは休日について。

子供と一緒に過ごす時間を確保するためには、年間休日ベースで110～120日は欲しいところです。

年間100日を切る企業は休みが少ない部類に入るため、それなりの覚悟が必要でしょう。

ただ、年間休日が多いことも大切ですが、もっと重要なのが有休休暇の取得しやすさ。

もともと決まっている休日が多いこと以上に、子供の病気やケガなどの突発的なことに対応できる有休は、育児との両立では欠かせません。

有休の取りやすさは求人広告に必ず載っているわけではないので、企業研究を通じて調べておくことが必要です。

残業しないで帰ることへの理解がある

育児中は保育園のお迎えがあったり、子供を夜家に1人にさせることができません。

自分や配偶者の両親が全面的にサポートしてくれるという恵まれた環境の人以外は、残業があまりできない人がほとんどでしょう。

定時時間が決まっている以上、残業ができない日があっても、物理的には帰ることは可能なはず。

問題は、周囲の理解があるかどうかです。

子育てを理由に残業しないで早く帰ることに、周囲が文句を言ったり、人間関係に支障をきたすことは避けたいですよね。

理解の度合いは職場によって大きく異なりますが、やはり主婦の方が多くいる職場は理解度が高いです。

30代、40代の子育て世代が職場にいることも大きいため、社員の年齢層を確認することも必要でしょう。

未婚の20代や、子供がすでに成人している50代以降の社員は、子育てに対して積極的に理解しようとする気持ちが少ない傾向にあります。

子育てへの理解をアピールポイントにしている企業も最近増えていますが、実際働く職場がどうかはまた別問題です。

自分が応募する部署の状況を確かめましょう。

育児経験者が多くいる職場

子供の用事で休むことへの理解、今後のキャリプランの参考にできるという意味でも、育児経験者が多くいる職場がいいでしょう。

外資系も意外とおすすめです。

上司が外国人だと、家庭を大切にすることへの理解が日本人より深いからです。

外国では仕事より家庭やプライベートを大切にするという文化が根付いているため、日本のように「なにがなんでも仕事優先！」とはなりません。

外国で働くことは難しくても、日本にある外資系企業で働くなら可能。

英語力は必須ですが、英語に抵抗がない人は視野を広げてみるといいでしょう。

土日祝日休みで子供と一緒の時間を過ごせる

平日は子供を保育園や学校に行かせることができるため、基本的には土日祝日休みの職場を探すことが前提となります。

土日祝日がほぼ出勤になるサービス業などで働く場合は、配偶者や自分たちの両親の協力が不可欠です。

そのあたりも踏まえて話し合っておくようにしましょう。

サービス業はシフト制が主流のため、その点では融通がききますが、週末に親が仕事でも子供が寂しくない状況かどうかは考えておく必要があります。

働き方の種類が豊富にある

子供の年齢に応じて働き方に変化をつけることができれば、1つの会社で長く働くことができますよね。

働き方の種類が豊富にあることもポイントになります。

子供の年齢によって申請できる短時間正社員制度があったり、部分的に在宅ワークが可能とする企業も増えてきています。

ただ、こうした魅力的な制度を採用しているのは、現時点では大手が中心になりますから、中小企業だと簡単に見つけることはできません。

派遣や契約社員など別の働き方も選択肢の1つにいれて、長い目でキャリアプランを考えていくことも大切です。

転勤がないこと

転勤は、子供を連れていく場合、転校や住み慣れないことへのストレスを与えてしまいます。

子供の環境を変えずに転勤先で働こうとすれば、通勤時間が長くなったり、思うように家事や育児に時間をかけられず親の負担が大きくなるでしょう。

多少給与が低くなったとしても、トータルで考えれば転勤がない会社で長く働く方がいいでしょう。

転職を考えるなら、転勤がないことは外せないポイント。

「転勤辞令がくだってから考えればいい。」「転勤辞令がでたら辞めよう。」という不誠実な考えでは、内定すらもらえません。

最初から転勤しない働き方を選ぶ方が賢い選択ではないでしょうか。

託児所がある

必須ではありませんが、企業内や職場近くに企業が管理する託児所があるのもメリットです。

送り迎えが楽であること以外にも、こうした企業内託児所は審査に通りやすいことが魅力です。

通常、保育園に入れるには、勤務時間帯や家族の状況など厳しく審査されるため、なかなか保育園に入れないことがあります。

企業内託児所の場合は、企業の従業員であれば利用できるというケースが多いため、待機児童問題に直面しないのが助かりますね。

何を優先的に考えるのかが重要

ここまで紹介したことをすべて叶える企業があれば最高ですが、現実的には難しいもの。

この中でも、特に自分が譲れないポイントを整理して転職活動をおこなっていくことが大切です。

また、周囲からの理解を得られるため、自分自身が誠実に真摯な態度で仕事と向き合うことも重要です。

普段からしっかりやってくれる人と、育児を盾に希望ばかりを押し通す人とでは、明らかに前者の方が、「理解してサポートしてあげたい。」と思われます。

育児中の人は守られるべき立場ではありますが、「守ってもらって当然」という態度ではうまくいくものもいかなくなってしまいます。

育児と両立しやすい職場を探すなら転職エージェント

近年はワークライフバランスを求める人が多いため、各求人媒体でも、「働きやすい企業」を積極的に集めています。

中でも転職エージェントなら、有休取得状況や職場の理解度など、「本当は知りたいが募集要項には載っていないこと」を調べてくれます。

企業の人事担当者とのパイプを活かして聞いてくれたり、過去の転職成功者からの話から有益な情報を仕入れてくれるのです。

ワーキングマザーが本当に知りたい情報を手に入れられるのは転職エージェントならでは。

利用は無料なので上手に使っていきましょう。