あなたの会社は人材と設備に投資ができていますか?
投資ができているかどうかで、会社の未来を判断することができます。
目先のことにとらわれ、投資ができていない会社は、いずれ衰退していく末路を迎えることになります。
将来を見据えて人材や設備に投資できない会社に未来はないのです!
そのような企業には早めに見切りをつけて、共倒れしないように手を打っておく必要があります。
そこで今回は、人材と設備に投資することができない企業の特徴を紹介します。
もし今勤めている会社が、設備投資に消極的な会社であれば、転職も視野に考えましょう。
目次
人材と設備に投資できない企業の特徴と末路
人材と設備に投資できない企業はどのような特徴があり、どんな末路を辿ることになってしまうのでしょうか?
人材に投資できない企業の特徴
人材に投資できない企業は、とにかく人件費を抑えようとする特徴があります。
人材こそが利益を生み出すための基盤なのに、ここに費用をかけたくありません。
そのため、安い給料で高い利益を生み出すことに躍起になる傾向があります。
給料を最低賃金ぎりぎりに設定したり、サービス残業を強要したりして「少ない賃金で長く働かせる」ことを目指します。
人材に投資できないとどうなる?
人材に投資できないということは、研修や教育など人材育成に力を入れないということです。
当然優秀な社員が育つことはなく、会社の業績に貢献してくれる優秀な人材を他から採用するしかありません。
優秀な人材は市場価値が高いため、結局多くの報酬を支払わなければなりません。
高い報酬を払ってきた人材も、研修や教育に力を入れず優秀な人がいない会社に愕然とし、さらに高い報酬を求めるようになったり、割に合わないと結局辞めてしまったりします。
また、人に対しての投資をしないと社員のモチベーションにも影響がでます。
例えば営業であれば、契約を取るための厳しいノルマを設定はするけれど、成果に対しての対価を用意していなければ、社員のモチベーションが全く上がりません。
このような企業では社員の不満が募り、離職率が高まっていき、残された社員たちの負担が大きくなって商品やサービスの質が悪くなるという悪循環に陥ります。
結果として会社の評判が落ち、業績もダウンし、経営が立ち行かなくなってしまうのです。
設備投資ができない企業の特徴
設備投資ができない企業の特徴としては、とにかく目先の利益にこだわる、節約志向が大きいという傾向があります。
今すぐ利益になるものにしか興味を持てない、今すぐお金が出ていくことに対しては異様なほどの嫌悪感を示すという特徴があります。
仕事の効率や生産性に意識がいかないため、設備は安ければ安いほどいいと、目先の事しか考えません。
必要な設備投資ができないとどうなる?
設備投資には賛否両論ありますが、大きな設備投資には慎重にならなければいけません。
しかし、業務の効率を上げるために必要なものや、すでに故障や老朽化などで業務の円滑な遂行に支障をきたしているものには、進んで設備投資しなければなりません。
例えば、システムを導入することでこれまで煩雑だった手続きが簡素化され、残業代を抑えて人件費の大幅な削減につながる場合があります。
それにもかかわらず、古いシステムをいつまでも使うことで無駄な作業が多くなり、作業効率が悪くなってしまいます。
また、機械が故障しても新しく買い換える費用が惜しいため、だましだまし同じ機械を使い続けるとどうなるでしょうか?
ある日その機械がついに動かなくなることで、クライアントなどに迷惑をかけ、信用を失い取引を中止される危険性もあります。
必要な設備投資とは危機管理をするという意味合いもあるのですが、目先の利益しか考えられない経営者は、本当の危機が訪れない限りは気づかないのです。
投資ができない企業に未来はない!
投資ができない企業には早めの転職をおすすめします。
どんな転職活動を行っていけば良いのでしょうか?
投資ができない会社から転職すべき理由
人材と設備、この2つは経営の基本となるものなので、この2つに投資ができない会社に将来性は期待できません。
その会社に長く居座ることで、労働者自身にどんな未来が待っているのでしょうか?
少ない賃金で長時間働かされることによって体や心を壊し、仕事をすること自体むずかしくなってしまいます。
また、実際に会社が倒産するまで務めてしまうと、自分の年齢が上がってしまい、転職市場での価値が下がっている可能性もあります。
そのような事態を避けるためにも、投資ができない会社からは早めに脱出するべきなのです。
自分自身の将来を考えたとき、会社の将来性は非常に大切な要素です。
しっかりと見極めて、共倒れしないような選択をしましょう。
在籍しながら転職活動を始めよう
投資ができない会社からの転職するには、慎重かつ効率の良い転職活動をしましょう。
せっかく転職しても、同じような企業に当たらないためには、慎重な情報収集が必要です。
それには在籍しながら、転職エージェントを利用して転職活動をするのがおすすめです。