気象予報士は、芸能人やキャスターが保有していることもあり、資格の中でも認知度が高いです。

一般的にはニュースの天気コーナーなどで、情報提供する人だと思われることが多いですが、活躍の場は想像以上に幅広く、転職して気象予報士になる人も少なくありません。

気象予報士の仕事に興味がある、気象に関わる仕事に就いてみたいという方は、どんな仕事があるのか気になりますよね。

そこで今回は、気象予報士の転職先、活動方法などを紹介していきます。

気象予報士資格を取得するには

気象予報士になるには、なんといっても気象予報士試験に合格し、気象庁長官の登録を受けなくてはなりません。

難関と言われる気象予報士試験ですが、受験資格や難易度、勉強するにはどんな手段があるのでしょうか。

気象予報士試験の受験資格や難易度

難関資格で知られている気象予報士ですが、実は、受験資格については年齢も学歴も不要なので、誰でもやる気さえあれば受験することができます。

2015年には13歳の女の子が女性最年少合格記録をだしたことでも話題になり、全体の最年少は12歳です。

合格率は年によって異なりますが、4~6%程度の難関国家試験です。

有名国家資格で同程度の合格率の資格には、中小企業診断士や一級建築士、土地家屋調査士などがあります。

社会人が気象予報士の勉強をするには

気象予報士資格は、資格対策校や専門学校、通信講座など、さまざまな場所で学ぶことができます。

転職して気象予報士になるなら、こうした学校や通信教育で学び、資格取得を目指すことになるでしょう。

合格までには最短で8ヶ月程度と言われていますが、前述したような難易度ですから、何年もかかることもあります。

今の仕事と並行して勉強するには努力が必須。

仕事と食事、入力、睡眠以外のすべての時間を勉強にあてる覚悟がなくてはなりません。

学校や講座は当然費用がかかりますから、勉強時間がどれくらい確保できるのか、目標に向かって突き進む努力ができるのか、自身の生活や考え方をよく把握してから資格取得を目指しましょう。

気象予報士はどこで働いている?

気象予報士の転職先としてはどんな場所があるのでしょうか。

気象予報士の転職事情を探っていきます。

気象予報士の活躍業界

まずは気象予報士が活躍できる業界について。

気象予報を必要としている業界にはたとえば下記のような業界があります。

これらの業界では、気象予報を通じて、作業進捗や実施日の調整、扱う商品サービスの売り上げ予測や企画などをおこないます。

  • 農業、漁業
  • 観光、レジャー
  • 流通、運送
  • 建設
  • 交通、自治体

気象予報を提供する一般企業

気象予報士と言うとマスコミのイメージが強いかもしれませんが、実際は、それ以外の一般企業や自治体で働く人の方が圧倒的に多いのです。

企業や自治体向けに、気象情報の提供や気象コンサルタントを行う民間企業も多く存在しています。

たとえば、雷情報を提供することで、屋外レジャー施設や、電力、鉄道、工場といった場所での運営に役立ててもらう企業もあります。

ほかにも、気象予報を活用したさまざまなサービスがあり、気象予報士の転職先は意外と豊富にあります。

放送局

放送局に転職すると、メディアを通じて気象情報を分析、提供する仕事があります。

お天気キャスターやお天気お姉さんと呼ばれることもありますが、キャスター業については気象予報士でなくても就くことができます。

気象予報士が分析した情報を、キャスターがメディアで伝えるといったこともよくおこなわれていますよ。

キャスターと気象予報士、両者は全く異なる職業なので、募集要項を見るときは混同しないようにしましょう。

必要資格や職種欄をよく確認することが大切です。

気象庁

気象予報士が活躍する場所としては、ほかに気象庁もあります。

気象庁の職員になるには、下記のような方法があります。

  • 国家公務員試験に通る
  • 気象大学校に入学する
  • 経験者採用試験(係長級、技術職)に応募する
  • 非常勤、任期付き職員試験に応募する

いずれも受験資格の時点で非常に高いハードルがあり、さらに合格が容易ではないものばかりです。

非常勤や任期付き職員も同様ですが、募集自体がおこなわれていなければ応募ができません。

気象庁の職員として気象予報士になるには、転職組として挑戦できるケースは本当に限られていると言えるでしょう。

独立して活躍する人も

気象予報コンサルタントとして、独立開業、フリーランスなどで活躍する人もいます。

ただし、気象予報士資格だけでなく、営業やコンサル力、企画提案など複合的な力が必要になるため、非常に難しいと言えるでしょう。

目標をもって努力できる人なら成功する可能性はゼロではありません。

気象予報士の転職活動方法

気象予報士として転職するにはどんな方法があるのでしょうか。

気象予報士の効果的な転職活動方法を紹介します。

気象予報士資格がない状態で転職活動するのも1つ

気象予報を扱う一般企業への転職で、応募条件が「気象予報士資格」となっていないケースもあります。

入社後の研修や気象に関わる仕事をしながら専門知識を覚えておくからです。

この場合は当然気象予報士を名乗ることはできず、営業や企画といった別の職種での採用になります。

ただ、気象に関わる仕事が実際にできるため、実務レベルで身につく、モチベーションを保てるといった利点があります。

気象予報士試験に何回も挑戦しているけどなかなか取得できないといった方は、先に関係企業に転職し、働きながら受験を続けるのも1つ。

資格を取得すればステップアップしたり、気象予報士としての仕事をさせてもらえるようになる可能性があります。

応募の際は「気象予報士試験受験中」とすることで、一般レベル以上の知識をもっていることのアピールになり、意欲が高いこともわかってもらえます。

気象予報士資格があれば選択の幅は広がる

気象予報を扱っている企業への転職は、やはり気象予報士資格があると有利。

転職活動方法としては、転職エージェントを利用するのがいいでしょう。

転職エージェントでは、あらかじめ希望の条件や保有資格、経験等を伝えておくことで、求職者に適した求人を探してきてくれるからです。

自分で探すと視野が狭くなったり、求人がでたタイミングを逃してしまう可能性もあるので、やみくもに活動しない方が吉。

エージェントを頼り、リスクを抑えた転職活動をおこないましょう

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