離婚した場合にはさまざまな場所への影響がありますが、特に仕事への影響は気になるところですよね。

離婚すると仕事の評価が下がってしまうなんて話も聞かれますが、本当なのでしょうか。

そこで今回は、離婚して仕事の評価を下げてしまうケースと、評価を下げないための心がけ、離婚して仕事関係ですぐにやるべきことを紹介します。

離婚で仕事の評価が下がるケース

離婚で仕事の評価が下がるかどうかは、結論から言えば、下がらないことがほとんどです。

ただし、自身の考え方や離婚後のおこないによって評価を下げることは十分考えられますよ。

ここでは、離婚で仕事の評価が下がるケースを紹介します。

離婚を報告せず隠していた場合

離婚で仕事の評価が下がることを気にして隠し通す、これが一番評価を下げる要因になります。

特に、上司や同僚に結婚式に参加してもらった、結婚のお祝いをいただいたなどの場合、やはり礼儀として報告すべきでしょう。

離婚したことを隠しても、住所や扶養などの情報が変わればいつか必ずばれるときがきます。

主には年末調整の書類提出時や住居や扶養手当の条件確認の際など、事務手続きをするときに発覚します。

離婚自体が評価を下げるのではなく、事実を隠していたことが信頼を失い、よくしてもらった気持ちを踏みにじることになるのです。

自己評価が下がり自信を失う

離婚して自己評価を下げてしまう方は大勢います。

「妻を幸せにできなかった。」「結婚前に夫の考え方を見抜けなかった。」「深く考えずに結婚してしまった。」など、さまざまな反省が自己評価を下げ自信を失う要因になるのでしょう。

自己評価の低さが仕事に影響を与えることもあります。

「結婚生活すらまともに送れない自分にこんな仕事がこなせるだろうか。」と、新しい仕事に挑戦する意欲を失うこともでてきます。

結婚生活は残念ながら継続しなかったかもしれませんが、仕事は仕事できっちり結果をだせば何の問題もありません。

職場についたその瞬間から、仕事モードに切り替えるようなイメージでやってみると、段々割り切りができるようになり、自己評価を保つことができますよ。

身だしなみが整っていない、不健康そう

元妻にシャツやスーツのアイロンがけから食事の世話、日用品の購入まで何でもやってもらっていた方に多いケースです。

特に、昔から母親が世話好きでいろいろやってくれていて、そのまま一人暮らしをせず結婚し、妻も専業主婦としてサポートをしてくれていた場合、自分一人ではできないことも多いでしょう。

最近は少ないですが、実際にまだこういう方はいます。

シャツやスーツがしわだらけ、食事はインスタントになるため顔色も悪い、これでは仕事でいい評価は得られません。

自己管理ができていない人物だと思われ、周囲に余計な心配をかけることにもなるでしょう。

イライラして周りにあたる

離婚前後は何かと忙しく、精神的にも限界に近づくことがあります。

ただでさえ仕事上のストレスがあるのに、離婚になるとそれはもう大変なことに。

職場で精神状態を保てず、ついイライラして周りにあたってしまうかもしれません。

離婚が大変なのは誰もが知るところですが、はっきり言ってしまえば職場の人には関係のないことですよね。

離婚はあくまでも個人的な問題であり、イライラをぶつけられた職場の人はたまったものではありません。

あまりにひどかったり継続するようだと、これまで築き上げた職場の人との信頼関係が失われ、仕事での評価を下げることになるでしょう。

よからぬ噂話を立てられる

離婚は今や全く珍しい話ではありませんが、人の噂のネタになりやすいのは事実です。

大人であれば人の離婚話など触れないのがマナーですが、噂好きな人が職場にいることもあるので注意が必要です。

価値観の不一致で離婚した場合でも、不倫やギャンブルなど、何か原因があったのではないかと噂されることもあります。

勝手に作られた噂話でも、噂がでれば印象が悪くなることは必至です。

昇進できなくなることも

一昔前までは「男は結婚してこそ一人前」との考え方があったため、離婚は一人前の男にはあるまじき行為とされていました。

会社組織においても結婚すると昇進しやすくなったり、反対に離婚すれば昇進が遠のくといったこともありました。

今ではこのような考え方は薄れ、離婚が昇進に影響を与えることはほとんどありませんが、保守的な考え方をする一部の企業では関係してくるようです。

シングルマザーになり職場を離れることが多くなる

女性がシングルマザーになると、それだけで仕事の評価を下げることはないものの、実際の仕事がどうなのかは問題になり得ます。

これまで夫と二人三脚で子育てしてきて、周囲にサポートしてくれる家族がいない場合、子供の送り迎えやイベント参加、急な体調不良で呼ばれるなど、女性が職場を離れる機会が各段に増えるでしょう。

職場を離れることが多くても結果を残せるかどうかが、評価の分かれ道となります。

離婚で仕事の評価を下げないために心がけておきたいこと

離婚で仕事の評価を下げないためには、事前の心がけが肝心です。

個人的な問題とはいえ、離婚によって職場の人に支えてもらうことも多いからです。

ここからは、離婚で仕事の評価を下げないためのポイントを紹介します。

離婚経験者はどの職場にもいることが多い

まず覚えておきたいのは、離婚経験者はどこにでもいるということ。

自分が知らないだけで、離婚経験がある人は職場に何人かはいることが多いですよ。

よほど若い人材が集まる職場でもない限り、皆いろいろあるものです。

離婚した自分を責めたり落ち込み過ぎることのないようにしましょう。

細かく聞かれても答えないこと

離婚の事実を知れば深く聞いてこない人がほとんどですが、中には根掘り葉掘り聞いてくる人もいるものです。

職場においては、誰に何を聞かれても、離婚理由や過程など細かく答えないようにしましょう。

下手に情報を与えると噂が広がってしまいます。

全く口を開かないのも憶測を呼ぶため、聞かれた場合は「いい勉強になりました。」「生きているといろいろありますよね。」「未熟さゆえで、それ以上は何もありません。」など言っておきましょう。

大抵が察してくれ、突っ込んで聞くことが品のないことだと理解されます。

離婚して分かる本当に気遣いができる人

離婚したことで、職場の人の優しさが身に染みたり、親切だと思っていた人が単なる噂好きだと気づくこともあります。

本当に気遣いができる人は、とにかくそっとしておいてくれるもの。

離婚で心身ともに疲れているときは、職場の人が何も触れてこないことの有り難さをしみじみと感じるはずです。

離婚した後だからこそ、今いる職場にはどんな人がいるのかが分かる、いい機会とも言えます。

子育て中の方は家族のサポート体制を確認しておくこと

シングルマザーやシングルファザーの場合、離婚の報告前にサポート体制を確認しておきましょう。

保育園の送り迎えや呼び出し時には実家の両親や兄弟姉妹を頼れるのか、自治体等で実施されている家事育児の支援サービスを利用するつもりはあるのかなど。

仕事を抜ける機会がどの程度増えるのかも想定しておき、少なくとも上司にだけは話しておきましょう。

やってみないと分からないと思うかもしれませんが、予測に基づいて事前準備を立てておく方が周囲も安心できるし、仕事をやり続ける強い意志があることも伝えられます。

周りに余計な話はしないと約束しておく

離婚前に夫婦でさまざまな話し合いがおこなわれるでしょうが、周囲に何をどの程度話しておくかもすり合わせておいた方がいいです。

特に職場が同じ、共通の仕事関係者が多い場合は、周りに余計な話はしないと約束しておきましょう。

どちらか片方が周りにいろいろ話すことで、結局は2人とも傷つくことにもなります。

片方のみが悪かった場合でも、それは慰謝料など別の手段で償ってもらえばいいのですから、仕事関係で相手を陥れるようなことはしない方が賢明です。

すっきりするどころか、自分自身をより苦しめることになってしまいます。

職場結婚だった場合はどちらかが部署異動するのが無難

職場結婚だった場合、本人たちが堂々としていれば問題ないのですが、多少なりとも仕事に影響がでるなら周囲も気を使います。

毎日顔を合わせる職場より、同じ社内でも別々の部署にいた方が平和というもの。

どちらかが部署異動を申し出れば、事情を知っている上司のはからいで受理されることもあります。

離婚で社内に居づらくなったらどうする?

離婚で社内に居づらくなると感じるのは、ほとんどが自分の思い込みであったり、離婚自体ではなく、それに付随する言動を間違えたことが要因です。

とはいえ、今の会社には到底いられないくらいストレスを抱えている、一から仕切り直したいと感じることもあるでしょう。

その場合は転職することも選択肢の1つに。

新しい環境で再スタートすれば、気持ちの踏ん切りがつき頑張れることもありますよ。

ただし、離婚は金銭的なリスクが伴うことなので、必ず在籍しながら転職活動しましょう。

転職エージェントを使えば、求人紹介や日程調整などサポートが受けられ、忙しい中でも転職活動がスムーズです。

離婚したら仕事関係でやるべきこと

離婚するとあれもこれもやることが多くて本当に大変ですが、仕事関係でやるべきことは限られています。

整理してみると落ち着いて対処できますので、紙に書きだして一つずつやっていきましょう。

ここからは、離婚した後に仕事関係でやるべきことを解説します。

上司への報告

離婚が成立したら、真っ先に上司には伝えましょう。

今後お世話になる機会が多いことも踏まえ、直接会って伝えるべきです。

離婚理由は詳細まで伝える必要はありませんので、「価値観の不一致」など当たり障りのない理由を伝えれば十分。

結婚式やお祝いをいただいていた場合は、お礼とお詫びを述べ、今後も意欲的に仕事に取り組む意志を伝えましょう。

事務手続きについて、何をどこに行ってすればいいのか分からない場合も、上司に相談してみるとアドバイスしてくれます。

同僚への報告は状況によって判断を

同僚への報告は状況によってどうすべきか判断しましょう。

上司に伝えてあれば、ひとまず会社への報告は果たしたことになるため、同僚全員に言ってまわる必要もありません。

ただし、子育ての関係で職場を離れる機会が多くなり、仕事上の助けが必要になりそうなら伝えておくのがベター。

特に仕事上の関わりが大きい方にはあらかじめ伝えておくと、いざというときに協力が得られやすいというメリットがあります。

今はシングルマザーやシングルファザーへの理解が得られやすく、積極的に協力してくれる人も多くなっています。

職場の人からしても、理由も分からず仕事の協力を要請されるより、子育てを頑張っていることを言ってくれてある方が、喜んで協力できるというものではないでしょうか。

気を使い過ぎる必要はありませんが、協力してくれる人には常に感謝の気持ちを伝え、「やってもらって当たり前。」との態度にだけはならないようにしましょう。

総務課で氏名や住所変更の手続き

従業員の個人情報を管理するのは主に総務や人事などの事務部です。

離婚して旧姓に戻るばかりでなく、住所が変わることもあるでしょう。

通勤距離によって交通費を支給している企業もあるため、男女問わず手続きが必要です。

男性の場合、名字も住所もそのままということがありますが、「配偶者の有無」という個人情報が変わります。

企業によっては配偶者の有無によって、住宅手当や扶養手当の要件や支給率が変わることもあります。

何に影響するか分かりませんから、個人情報を扱う部署には正確に伝えておきましょう。

実際にあったケースとしては、離婚の事実を報告しておらず、高い支給率で住宅手当を受けとり続け、後で発覚してかなりの金額を会社に返すことになったことがあります。

このようなことは、故意かどうかに限らず、会社からの信頼を失いかねませんので注意が必要です。

子供の扶養手続き

個人情報の手続きの中でも特に早めにやっておきたいのは、健康保険の扶養の手続きです。

たとえば、これまで子供を夫の健康保険に入れていて、離婚後は妻側の保険に移す場合。

夫側が扶養を外す手続きをしてくれないために、子供を妻側の扶養に入れることができず、離婚後ずっと会わない夫の扶養に入り続けたケースもありますよ。

夫が保険証を管理している場合は保険証が使えず、実費で病院代を支払うことにもなりかねません。

離婚後は顔を合わせなくない夫婦もいるでしょうが、子供がいる場合はまずは子供の問題を優先させることが大切です。

生活基盤を整えること

仕事で成果を挙げるには生活基盤を整えることも大切です。

女性の場合は主に経済的な基盤です。

これまでパートだったなら正社員の仕事を探す、一時的に実家を頼って生活が落ち着いたら引越しするなど、生活していけるだけの基盤を整えましょう。

男性なら食事や身の回りのことを管理できるかどうか。

家事が得意な男性は問題ありませんが、場合によっては家事代行やクリーニングの定期集配サービスも検討してみましょう。

仕事の評価に影響がでないよう、身だしなみや健康面に気を使うことが必要です。

最後に

いかがでしたか?

今回は、離婚して仕事の評価を下げてしまうケース、評価を下げないための心がけとすぐにやるべきことをお伝えしました。

離婚は精神的なダメージも大きいですが、今やるべきことと事前の心がけで、ダメージを最小限に抑えることができます。

特に仕事関係においてはやるべきことが明確なので、粛々とこなしていけば大丈夫ですよ。

あれもこれもと考え過ぎず、一つずつクリアしていきましょう。

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