育児や介護、自身の病気やケガなどで、休職や退職を選ぶことがあります。

一旦は仕事から離れたとしても、いずれは職場復帰を目指すことになるでしょう。

このとき問題になるのが、復帰がしやすいかどうかです。

休職から明けていざ復帰のとき、上司や周囲から良い顔をされない、協力を得られないようでは、たとえ復帰できてもすぐに辞めてしまうことがあるでしょう。

退職をして再就職をする場合には、そもそも採用されなくてはなりませんが、ブランク期間がネックになって採用を見送られることがあります。

今後の人生において、いつ何が起きるかは誰にも分からないものです。

いつ休職や退職をしても復帰できるように、復帰しやすい仕事は何かを考えておくことも大切です。

今回は、復帰しやすい仕事や職種、職場の特徴を紹介します。

復帰しやすい仕事の特徴

復帰しやすい仕事とは何か、漠然と考えてみると、よく分からないことがあるかもしれません。

復帰しやすい仕事の特徴を整理してみましょう。

市場ニーズが高い仕事

市場ニーズが高ければ、おのずと人材が求められることになるため、職場復帰は容易になります。

休職のほか、一旦退職して再就職を目指す場合でも、求人件数が豊富で企業もウェルカム状態に。

復帰を目指す業界の市場ニーズを把握しましょう。

ニーズが低いと判断した場合は、別の業界にまで視野を広げていくことも大切です。

特定の資格を求められる仕事

一定の努力をしなければ取得できない資格であれば、従事者が限定されるため、復帰の際に求められやすい傾向にあります。

ポイントは、自己研鑚の一環で終わる資格や検定ではなく、資格がなければ従事できない仕事にまつわるものであることです。

資格は転職に役立たないと言われることがありますが、それは何の資格かにもよります。

女性従事者が多い仕事

介護や病欠で休職する人に性別は関係ありませんが、育児のための休職者は圧倒的に女性が多いですよね。

そのため、女性従事者が多い企業では育休復帰をしやすい環境づくりを積極的におこないます。

周囲の社員たちの理解も、自然と得やすい雰囲気になっていくのです。

結果的に、男女問わず復帰しやすくなるため、男性にとってもメリットがありますよ。

財源が豊富な仕事

勤務先の財源が豊富であれば、休職期間や休職中の保障が手厚くなり、安心して職場復帰しやすくなります。

たとえば、大企業や公務員です。

大企業はもともと福利厚生が充実しているだけでなく、企業イメージを上げるための工夫を欠かさないことから、職場復帰しやすい環境が整っています。

公務員は税金が財源という安定性があるため、辞める人が少なく、復職率も非常に高いのが特徴です。

復帰しやすい職場環境とは

復帰のしやすさには、実際に働く職場環境が大きく関わってきます。

復帰しやすい職場環境とは、どんな環境のことを言うのでしょうか。

経営者や上司の理解が深い

企業規模や職種を問わず、経営者や上司の理解が深いことは非常に大切です。

経営者や上司の理解があれば、おのずと従業員の理解につながり、職場全体で復帰者をバックアップしようとする雰囲気ができてくるからです。

ここは職場による差がでやすいところですが、休職前の状況を振り返り、復帰前に面談をするなどして、上層部の考え方を把握しておきましょう。

従業員数が多い

従業員数が多ければ、業務を回していく際の余裕があります。

有休はもちろん、突発的な休みにも対応してもらいやすいため、子育て中の人や、体調不良になりがちな人には助かります。

従業員の多さで言えば、やはり大企業が有利になりますが、必ずしも大企業でなければ難しいわけではありません。

大企業以外でも、人員配置にゆとりがあるケースであれば、単純な従業員数よりもメリットが大きいと言えます。

社員同士が協力的

復帰にあたり、他の社員の理解を得られるかどうかも、働きやすさのポイントです。

理解を得られる職場とは、単に一方的に求めるものではなく、お互いに協力し合える環境かどうかが大切です。

誰かが休むときには嫌な顔をせずにサポートし、代わりに自分が休みたいときには助けてもらう。

そんな相互理解が働きやすい職場環境につながります。

現在の職場が非協力的という場合、まずは自分が他の人に協力する姿勢を示すことが大切です。

人は、自分に協力してくれた人に対し、次は協力しようと思うもの。

今できていない協力体制を嘆くのではなく、自分発信で変えていく努力も必要です。

部署が多い

勤務先に部署が多いということは、復帰する際の選択肢も多いということです。

休職をする場合、その間に別の人が担当に入り、実際に復帰するときには自分の居場所がないケースがある中、別部署で復帰する選択肢が生まれます。

休職する前は激務の部署に所属していた人でも、復帰後には働きやすい部署でスタートできることもあるため、退職することなく同じ会社で働き続けることができます。

ポイントは、これまでいた部署へのこだわりを捨てることです。

「自分にはこの仕事しかできない。」と限定せず、新しいことへもチャレンジしていく気持ちを持ちましょう。

企業としても復帰を後押ししやすく、今後のキャリアアップにもつながります。

雇用形態が豊富

職場復帰をする際、正社員にこだわらなくても良い人がいますよね。

子育て中の人や、配偶者の扶養に入ることができる人は、むしろ正社員以外の働き方の方が都合の良いことがあるでしょう。

雇用形態が豊富にある職場は、働き方の選択肢が幅広く、現状にあわせて適応していけるのが良いところです。

パート・アルバイト、時短正社員、在宅ワークなど複数の形態がある職場は、それだけ「従業員にあわせた働き方を提示したい」という会社の意思でもあります。

復帰しやすい職種と注意点

いずれ結婚して出産したい、一旦退職したけれど復帰のために資格取得を目指している。

このような人は、どんな職種に就くのか、何の資格を勉強するのか、迷うことがあるでしょう。

休職や退職でブランク期間ができても復帰しやすい職種とはどんなものがあるか、注意点も含めて紹介します。

医療系職種

ニーズの高さで圧倒的に有利なのは、医療系職種です。

具体的には、医師、看護師、薬剤師などのほか、理学療法士や放射線技師などの技術職もニーズがあります。

結婚しても夫の転勤等に強いのは歯科衛生士です。

個人歯科は全国に多数ありますので、どこに行っても比較的働き口が見つかりやすいです。

いずれも資格取得までに学校でしっかり学ぶ必要があるため簡単ではありませんが、長い目で見てもニーズが継続しやすい職種と言えるでしょう。

転職先として現実的なのは医師、薬剤師以外

転職目的で取得する資格としては、学校卒業だけで6年かかる医師と薬剤師はあまり現実的ではありません。

特に薬剤師は、都会では飽和状態にあるため、社会人になってから目指すには他の道を検討した方が良いこともあるでしょう。

もっとも、地方であればまだまだ人手不足の職種です。

それ以外の職種であれば、学校に入り直して目指す人も珍しくありませんので、挑戦するのも一つの方法です。

看護師は強いが夜勤がある

ニーズが高く人手不足であること、女性が多い職場であること、どこをとっても復帰しやすいのが看護師です。

看護師は育休をたっぷり3年取得して復帰する人も多数いますし、退職してブランク期間があっても採用ハードルは低めです。

それほど、看護師資格は強いのです。

ただ、通常は夜勤がありますので、家族の理解と協力がなければ、子育てとの両立は難しい面もあります。

特に総合病院や大学病院など規模が大きい病院は、夜勤が必須です。

クリニックや介護、リハビリ施設など、夜勤がない勤務先も選択肢に入れておくと良いでしょう。

介護職

高齢化が進み、今後も求められる可能性が高いのが介護職です。

人手不足の業界のため、いったん休職に入ったとしても復帰を歓迎される可能性が高いと言えます。

介護職の転職におけるメリットは、未経験からでもスタートしやすい点です。

仕事をしながら資格を取得する環境も整っていますので、これから介護職に転職したい人にもおすすめです。

最初は基本の資格取得から目指し、勤務経験を積みながらケアマネージャーや介護福祉士などにステップアップしていけるため、仕事をするうえでのモチベーションを高く保ちやすい魅力もあります。

また、ご自身の家族への介護など、仕事以外に活かせるスキルを得られます。

長く役立つスキル習得の観点からも、有利な資格と言えるでしょう。

施設による差が激しい一面が

介護職は、復帰自体はしやすいものの、働きやすさについては施設による差が激しい一面があります。

特に経営者や施設長の考え方によるところが大きいです。

職場の理解が深く、従業員たちが協力し合って働きやすい施設がある一方で、職場の理解が得られなかったり、ギリギリの人員でまわして休みが取れなかったりと、厳しい環境におかれることもあります。

介護業界全体の給与や待遇についても、まだまだ恵まれているとは言えませんので、生活にゆとりが生まれるとまではいかないかもしれません。

体力が求められる大変な仕事でもありますので、復帰云々の前に続けられるかどうかも問題です。

このあたり、復帰のしやすさや給与、待遇だけでなく、やりがいや将来性を魅力に感じられるかどうかも掘り下げて考える必要があります。

公務員

民間企業のように変化が激しくなく、給与や待遇にも恵まれている公務員は、復帰が容易で家庭との両立もしやすい職種です。

雇用の安定が保たれるため、長く働き続けることができるでしょう。

特に地方公務員は残業が少なく、激務になりにくいため、地方での働きやすさは抜群です。

ただし、公務員は年齢制限がありますし、倍率も高いです。

一部の地方公務員はコネがなければ難しいこともあり、誰もが目指せる職種とはいかない面があります。

銀行員

公務員ではないものの、業務の性質的に公共性に近いものがあり、安定性が高く、給与や待遇面で恵まれているのが銀行員です。

休職も取得しやすく、復帰して長く続ける人も多いので、復帰しやすい職種と言えるでしょう。

全国転勤もありますが、地銀や地元の信用金庫などを選べば、希望の地域で働くことも十分可能です。

近年はネット銀行の台頭が著しいため、革新的な銀行で働きたい方は選択肢の一つとして考えてみても良いでしょう。

転職先としてのハードルは高め

銀行業界は学歴が求められますし、採用基準も高いため、転職は容易ではありません。

学歴要件を満たしたうえで、目を引く職歴や専門資格なども必要となります。

基本的には新卒一括採用が主流ですので、そもそも中途採用枠の求人自体が少ないです。

一般企業から転職した人の中には、銀行の保守的な性質が向かずにすぐに嫌になってしまう人もいますので、性格や考え方と照らし合わせてみることも大切です。

営業職

仕事が楽で、職場復帰しやすいのは事務職。

こんなふうに言われることがありますが、実は事務職よりも営業職の方が、復帰が断然容易です。

理由の一つは、人員枠の問題です。

事務職は人気が高いうえに特殊な知識や技術が求められませんので、誰かが休職に入れば、すぐに代わりの人を補填することができます。

つまり、一旦休むと、よほど優秀でない限りは、希望の部署には戻りにくいと言えるのです。

一方、業界問わず常に人員枠がある営業職は、ブランク明けだろうと、未経験者だろうと、積極的に採用します。

休職前に営業をやっていた人材が復帰してくれるとあれば、企業としても後押ししたいところです。

二つめの理由は、時間に融通が利きやすい営業職は、子育て中でも働きやすい職種である点です。

基本的に1日中事務所内にいる事務職と違い、営業職は仕事の途中で家事をしに帰宅したり、子供を迎えにいったりすることも可能です。

工夫次第では短い時間で成果を挙げることができる職種なので、能力が高い人にこそおすすめなのです。

個人営業より法人営業が働きやすい

営業とひとくちに言っても、個人を相手にする営業と、法人や店舗を相手にする営業があります。

働きやすさで言えば法人営業が有利です。

相手が法人や店舗であることから、活動時間が限られており、個人営業のようにエンドレスの仕事になりにくいからです。

飛び込み営業やノルマがなく、すでに取引がある顧客へのフォローをおこなうため、気遣いができる人が多い女性にも向いています。

さらに、法人ルート営業の場合は、固定賃金であることが多く、営業職にありがちな月収の変動もありませんので、比較的安定的に働くことができます。

転職先を選ぶ際には、単に営業職として探すのではなく、顧客の種類や業務内容まで確認しておきましょう。

社会保険労務士、宅地建物取引士

競争率が高い事務職は希望の部署に復帰しにくく、一旦退職してしまえばさらに復帰が難しくなります。

しかし、その中でも強い資格があります。

それは、社会保険労務士と宅地建物取引士です。

どちらも国家資格で難易度は高めですが、その分評価対象となりやすい資格です。

社会保険労務士は、一般企業の総務・人事課などで重宝されやすく、社労士事務所では必須の資格であるため、資格プラス実務経験があれば職場復帰はそう難しくありません。

宅地建物取引士は不動産業界において、資格保有者の人員配置が定められていますので、不動産事務としての復帰が叶いやすいと言えるでしょう。

意外と手ごわい資格

弁護士や公認会計士と聞けば、誰でも難しい資格だと分かるため、そう簡単に手を出す人は少ないでしょう。

しかし、社会保険労務士や宅地建物取引士は「これなら自分でも取れるかも。」と思われやすい傾向にあります。

実際、どちらの資格もスクールなどでは人気が高く、働きながらでも取得できる資格ですが、実は、それほど気軽に取得できる性質のものではありません。

特に社会保険労務士は、近年の合格率が1桁台で推移しており、資格取得までに2～3年かかる人も珍しくありません。

地味なイメージがありますが、仕事以外のすべての時間を勉強に充てるくらいの覚悟がなければ、合格できる資格ではありません。

育休中に取得する資格としても、育児で忙しく、寝不足になりやすいお母さんが取り組むにはハードルが高いです。

宅建取引士も、少なくとも半年～1年ほどは勉強が必要な資格ですから、本気でないならやめた方が良いでしょう。

アパレル、美容関係

圧倒的に女性比率が高いアパレル、美容関係は、女性の職場復帰を後押しするために、企業として制度整備や環境づくりに取り組んでいることが多くあります。

周囲の多くが女性であることから、休職や復帰に対しての理解も得やすいと言えるでしょう。

求人数が多いのは、アパレルの販売員や美容部員など、販売に関わる職種です。

美容師やネイリストなどもありますが、免許や技術が求められるため、一定の準備期間が必要です。

復帰はできるが長く続けられない？

アパレル、美容関係職種の注意点は、体力的にきつい仕事であることから、復帰しても長く続けることが簡単ではないところです。

基本的に1日中立ちっぱなしですし、ストック整理などで商品が入った重たいダンボール箱を運ぶことなどもあります。

店舗によっては厳しい販売ノルマがありますので、精神的にも大変な仕事です。

アパレル、美容業界で長く働くのであれば、店長以上を目指すことが大切です。

店長以上になれば、部下の管理や事務作業、会議や展示会の出席など、販売以外の業務が増えるため、年齢が上がっても続けやすくなります。

美容師やネイリストは勤務先の規模による

アパレル販売員や美容部員は、雇用主が大手メーカーであるなど、雇用については守られやすい傾向にあります。

一方、美容師やネイリストは、個人経営の店舗も多いため、勤務先の規模によって、復帰はおろか、休職さえ取りにくい環境も想定できます。

技術職として働き続ける希望があるなら、経営母体の規模が大きいところを選ぶか、とことん技術を磨いて独立開業することも視野に入れておきましょう。

復帰しやすい仕事を探す方法

近い将来の結婚や出産を視野に入れて早いうちに転職しておきたい、退職したが再就職を目指したい。

このような場合、具体的にはどのように仕事を探せば良いのでしょうか。

ハローワークのメリット・デメリット

転職活動の方法として真っ先に考えられるのがハローワークを使うことです。

地元企業に強く、誰でも簡単に利用できるメリットがありますよね。

一方、掲載審査が緩く、企業が無料で掲載できることから、良い求人と悪い求人が混同しやすいというデメリットもあります。

ハローワークが悪いわけではありませんが、求人を見極める力が必要とされるため、すべての人に向いているわけではないのです。

転職エージェントの利用が有効

働きやすい職場を探すなら、転職エージェントを使った転職活動がおすすめです。

企業の掲載料金が有料で、掲載審査がしっかりおこなわれることから、質の高い求人が集まる特徴を持っています。

通常、復帰しやすいかどうかは求人内容だけでは判断しがたいですが、転職エージェントを利用すれば職場の実態を確認してくれますので、転職後のギャップを回避することができます。

転職支援のプロがキャリアの相談にも乗ってくれますので、今後のキャリアを考えるうえで心強い味方となるでしょう。

最後に

いかがでしたか？今回は、復帰しやすい仕事について紹介しました。

これまでのキャリアを途絶えさせたくない、もしくは思い切ってキャリアを変えてみたいという方は、相応の工夫が必要です。

給与などの条件面以外にも目を向けて、休職や退職しても続けやすい仕事を選んでみても良いのではないでしょうか。