勉強が好き、子供が好き、人にものを教えることが好き…。

このような理由から、教育に関わる仕事に転職したいとお考えではないでしょうか。

少子化や教育現場における教員の負担増など、不安材料ばかりが指摘される教育業界ですので、興味はあるけれど躊躇してしまう方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、教育に関わる仕事の種類や業界の動向などを知ることで、抱いているイメージを払拭し、本当にやりたい仕事だと気づく可能性もあります。

今回は、教育に関わる仕事をテーマにお送りします。

教育に関わる仕事:職場編

どの場所に転職すれば教育に関わることができるのでしょうか。

まずは職場から教育に関わる仕事を検討してみましょう。

学校

教育に直接関わる職場といえば、やはり学校です。

幼稚園、小学校、中学校、高校を筆頭に、私立大学や専門学校、国立大学法人に就職する道もあります。

大学や専門学校の場合、経理や人事、広報など一般企業でよくある職種も多数ありますので、他業界から転職される方にはなじみやすい職場です。

塾、予備校

子供に学校教育以外にも何らかの習い事をさせているご家庭は非常に多いです。

学習塾、スポーツクラブ、語学教室などさまざまな場所で教育に関わることができます。

学校と異なり教員免許がなくても応募条件を満たす場所が多いため、転職して教育に関わりたい方には選択肢のひとつとなるでしょう。

社会人向け学校

社会人になってからなお学ぶ意欲のある方や、就職や転職で有利になる資格取得に励む方は大勢いらっしゃいます。

また、趣味のひとつとして習い事をされる方もいます。

社会人向けの学校や資格の教室、カルチャースクール等で授業をおこなう、事務など運営をサポートするといった仕事があります。

特定の国家資格などをもっている場合には非常勤講師として勤務する形もありますし、少人数に対して自宅でレッスンを実施する形もあります。

教育サービス、出版物などを扱う企業

民間企業の中でも、自宅学習用の通信教育、塾経営、タブレット教材や教育出版物を扱う企業であれば教育に関わることができます。

教育の現場で直接子供に触れあう機会こそ少ないですが、教育に不可欠なサービスや教材を提供することで貢献できます。

ほかには社員研修を企画・実施する民間企業などもあり、対象やサービスの範囲は実に幅広いです。

教育に関わる仕事:職種編

教育に関わる仕事で真っ先に思い浮かべるのは学校の先生ではないでしょうか。

大学や短大で学び教員免許を取得後、学校の採用試験に合格する必要がありますが、教育現場の最前線で活躍できる王道の道だといえるでしょう。

しかし、近年は教育現場における教員の負担が増加しており、激務や長時間労働、生徒や保護者からのクレーム等により多大なストレスを抱える仕事との印象ばかりが目立っています。

そのため学校の先生にはなりたくない方や、そもそも教員免許を持っておらず学校の先生にはなれないといった方もいるでしょう。

教育に関わる仕事は学校の先生以外にも多数の職種があります。

以下、職種の一例を紹介します。

学習塾、予備校講師

学習塾や英会話教室、予備校などで勉強を教える仕事です。

学校のように生活指導も含めた教育ではなく、主に勉強を教える立場になります。

この点、勉強が得意な方、人に教えるのが好きな方には向いている仕事だといえるでしょう。

また、面白くてためになる講義をする講師は人気がでて歩合がつくなど、自身の工夫が給与に反映されやすいという点で、営業職のような側面があるともいえます。

ただし、塾、予備校業界は総じて年間休日が少なく、自宅で講義の準備をするなど持ち帰り残業等も多いため激務となりやすい点がネックです。

保育士

保育園は仕事で子供の面倒を見れない親に代わり子供を預かる場所であり、教育を提供する場所ではありません。

しかし保育園における生活や指導がその後の人間形成に大きな影響を与えますので、実質的には教育的な側面があるといえるでしょう。

指定の大学や短大、専門学校を卒業するか、保育士国家試験に合格することで就くことができます。

待機児童問題等があり人手不足の園も多くありますので働き口に困ることは少ないといえます。

家庭教師

家庭教師と聞くと学生のアルバイトといったイメージを持たれがちですが、プロ家庭教師と呼ばれ、それだけで生計を成り立たせている社会人家庭教師がいます。

プロ家庭教師の場合、豊富な指導経験が求められ、高校や大学の合格率目標などを持たされることが多くなります。

進路相談ができる点も、学生家庭教師とは異なる面でしょう。

家庭教師派遣会社に登録するか、ご家庭と直接契約を結ぶかの道があります。

前者の場合、仕事が見つかりやすいですが派遣会社に手数料を取られるため収入は少なくなります。

後者の場合、収入は多くなりますが仕事を見つけることが大変です。

職業訓練指導員

大学や短大、専門学校等を卒業した後、該当する分野における実務経験を積み、職業訓練指導員試験または講習を受けると、職業訓練指導員の免許を取得できます。

そのうえで、都道府県等に置かれる職業訓練所などの採用試験を突破しなくてはなりません。

求人自体が少なく、働く場所も限られていますので、免許取得というより、実際に仕事に就くことの方が難しいといえるでしょう。

日本語講師

外国人の方に日本語を教える仕事です。

正しい日本語を理解し、外国人の方ともコミュニケーションをとる必要があるため、国語力や語学力が不可欠です。

外国人労働者が増加傾向にある中で今後の需要拡大にも期待できます。

養護教諭

いわゆる「保健室の先生」です。

学校現場で具合が悪くなったりケガをしたりした生徒の応急処置、健康指導や予防、環境衛生検査などを担います。

また、生徒の心の問題に対する相談先となることが多いため、カウンセラーとしての役割も求められます。

教育学科や看護学科で養護教諭育成課程を修了して一種または二種免許状を取得し、教育職員や私立学校採用試験に合格する必要があります。

また、看護師や保健師の免許があり、養護教諭の免許を取得したうえで採用試験に合格することでもなることができます。

法務教官

少年院や少年鑑別所に勤務し、非行や罪を犯した少年を専門的な知識をもとに健全な社会人として復帰させるための教育、指導をおこなう仕事です。

刑事施設において受刑者の改善指導、就労指導や教科指導をおこなうこともあります。

法務省の専門職員(国家公務員)の採用試験を突破する必要があり、夜勤もありますが、一般の国家公務員よりも高い水準の俸給表が適用されるため給与は高めです。

スクールカウンセラー

臨床心理の専門的知識をもとに、主には小中学校の生徒を対象に心理的なケアや相談、面談などをおこないます。

臨床心理士や精神科医、高度の専門的知識を有する人が、学校や教育施設の採用試験を合格してなることができます。

栄養士、調理師

一般的に教育関連の仕事には分類されませんが、子供の発育や健康を促進するための献立作り、調理などをおこない、食育に関わる仕事です。

栄養士や調理師免許を取得したうえで学校や教育施設などに勤務します。

子供は好き嫌いが多く、必要な栄養素や量が大人とは異なります。

大人へ栄養指導や食事の提供をする仕事とは違う難しさがあります。

学童保育指導員

小学校の子供を預かる場所は児童クラブや学童クラブなどと呼ばれ、親が日中家にいられないご家庭で必要とされています。

一般的には小学校に併設されており、宿題をしたり、おやつや軽食を食べたり、その他自由時間を過ごします。

指導員になるために必須の資格はありませんが、応募条件として教員免許や保育士、幼稚園教諭免許、社会福祉士、医療系国家資格などが求められることがほとんどです。

教育現場で働いた経験がある方が転職先として選択されることも多くなります。

学校事務

備品発注や教材管理、教員の給与計算、窓口業務など総務、庶務的な役割を担います。

教育に直接関わるというよりも、教育現場で働く方や学校運営を支える縁の下の力持ち的な存在です。

公立の小中学校で学校事務をする場合には公務員となる必要がありますが、大学法人や専門学校など民間で働く場合には特別な資格は求められません。

ただし、人気が高い事務職であるため、倍率は高く、経験者が優遇されます。

学校にもよりますが、大卒以上が応募要件となっていることが多いです。

営業、人事、広報など

大学法人、専門学校、学習塾、その他各種教材や制服、運動服、ランドセルなど学校に必要な物を作っている一般企業ではさまざまな仕事があります。

職種でいえば、営業、人事、広報、サポートスタッフなど多数の職種が存在します。

特に営業職は求人数が多く通年募集もしばしば見られます。

子供たちと直接関わる機会は少ないですが、教育の発展に寄与できる仕事だといえるでしょう。

少子化が進む中、学校や教材の質が問われる時代となっており、競争が激しい世界です。

企業の業績などもしっかり押さえてから転職活動に臨みましょう。

IT関連職種

タブレット端末を導入した授業、オンライン講座、プログラミング教育の必修化などを背景に、教育業界ではIT関連スキルがある人が重宝されます。

教員や講師として働きながらスキルを発揮する方法や、教育関連企業においてシステムの構築やWebコンテンツの作成などをおこなう方法などがあります。

教育業界の勤務経験がなくとも採用される可能性が高い職種ですので、IT関連スキルがあり教育に興味のある方にはよいでしょう。

教育業界の動向

少子化の影響もあり、教育業界の今後を懸念する見方がありますが、実際のところ教育業界の市場規模は大きく減少しているわけではなく、企業によっては業績がアップしています。

少子化の影響は?

1つの理由としては、少子化ではあるものの、その分一人あたりの子供にかける費用が上がっていることが挙げられます。

今では子供に習い事をさせるご家庭が多く、子供の教育にだけは費用を出し惜しみしたくないと考える親御さんは大勢いらっしゃいます。

中学受験、高校受験、大学受験ごとの準備が必要であることから、それぞれのステージに特化した予備校なども人気を博しています。

大人の学ぶ意欲にも期待

次に、社会人を対象とした資格やスキルアップのための講座が人気となっていることが理由です。

終身雇用が当たり前だった時代と異なり、現在では転職を重ねてキャリアアップしていく形が主流ですので、その過程で学校に通うような方も多くいらっしゃいます。

オンライン講座や通信講座など自宅で簡単にレッスンを受けられるようになった環境も影響しているでしょう。

語学分野が成長の鍵

さらに、グローバル化志向により、語学関連の市場は拡大傾向にあります。

2020年からは小学校における英語必修化もスタートしますので、教育業界の中でも語学のニーズは高まると見られています。

これらの理由から、楽観視こそできないものの、教育業界が大きく衰退することは考えにくいです。

ただし、教材や教育方法のデジタル化を含め、新しい形の教育が求められていますので、変化に対応していく柔軟性は必要でしょう。

教育に関わる仕事の探し方

学校教員や保育士のように特定の免許が必要な仕事に関しては、まずは免許を取得することが先決です。

そのためには専門課程のある学校に通う必要がありますので、学校の場所やかかる費用、年月など学校に関する情報を集めることが不可欠です。

無免許から転職を目指す場合の道のりは長いと覚悟しておきましょう。

一方、今回ご紹介したように、教育業界には教員免許がなくても就ける仕事が多数あります。

教育業界以外で現在働かれている場合でも、転職のチャンスは多いことがお分かりいただけたのではないでしょうか。

そうした方法で教育に関わっていくのであれば、転職エージェントを利用した転職活動がおすすめです。

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また、現在の仕事をしながら転職活動するには時間がネックとなりますが、エージェントを利用すれば効率のよい活動が叶います。

最後に

いかがでしたか?今回は教育に関わる仕事に着目し、職場や職種、業界の動向などを紹介しました。

教育といえば、一昔前であれば学校の先生が主な仕事でしたが、対象や教育方法、使用教材などが多角化しており、必ずしも学校の先生になることだけが道ではありません。

教育業界への転職を考えている方は、さまざまな角度から関わる方法があることを念頭に、視野を広くもって探すようにしましょう。

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