転職市場での価値を上げるために、「どうせなら難関資格に挑戦しよう。」と検討している方も多いでしょう。

しかし、難関資格取得は時間がかかり、貴重なキャリアの一部をそこに費やすことになるため、勉強開始には慎重になる必要があります。

難関資格に憧れている方は、盲目的になりがちなので気をつけなくてはなりません。

今回は、転職のために難関資格取得を目指す方の誤解と、勉強開始前の確認事項について解説します。

難関資格って？

なにをもって難関かどうかは人によっても異なります。

少ない勉強時間でも超一流大学に入るような天才肌の人にとってみれば、合格率1%の資格でも難関とまで言えないかもしれません。

ここでは、一般的に難関と呼ばれる資格を前提としてお話しており、具体的には、合格率1桁台以下の国家資格を指すことが多いです。

弁護士、医師、公認会計士、不動産鑑定士、司法書士などの超難関から、サラリーマンに人気の税理士や中小企業診断士、社会保険労務士や気象予報士といった資格も合格率1桁台となり、難関と呼ばれます。

転職のために難関資格取得を目指す人の4つの誤解

難関資格への憧れから、ビジネスパーソンが資格取得を目指すときには誤解しやすいポイントがあります。

4つの誤解を見ていきましょう。

1.スクールの「目安勉強期間」で合格できるのはわずか

難関資格の取得は独学では難しいため、ほとんどの方がスクールや通信講座などを利用して勉強します。

スクールや通信講座の資料を見ると「合格までの目安勉強期間」が示されていることが多く、1年に1回しか試験がないことがほとんどなので、10ヶ月～といった期間が1つの目安とされています。

「10ヶ月くらいなら頑張れるかも。」と思って気軽にスクールや通信講座に申し込んでしまう人も多いのですが、この期間は全体の平均ではなく、最短での勉強期間です。

つまり、合格者の中でもごくわずかな人しか叶わない勉強期間であるということ。

たとえば合格率5%の試験の中で、その年の合格者の中には、10ヶ月しか勉強していない人だけでなく、3年、5年かけてやっと合格できた人もいるわけです。

合格までの期間を読み誤ると、転職に活かすどころか、勉強期間が長期化し、今の仕事で高いパフォーマンスをだすことすら難しくなってしまいます。

2.難関資格取得には想像以上にお金がかかる

難関資格取得には想像以上のお金がかかります。

比較的取得が容易な検定試験などであれば、テキスト代と受験料、受験日当日の交通費くらいで済むため、予想の範囲を大きく超えることはないでしょうが、実は難関資格の場合はそれだけではありません。

基本の授業料のほか、複数回おこなわれる模試があり、そのたびに受験料や交通費が追加され、直前受験対策授業や追加テキストもあります。

1回で合格できる確率が低く、法改正もあるため、大抵の方はこの費用捻出を毎年おこないます。

費用を捻出するためには仕事を続けなくてはならないですし、一旦仕事を辞めて目指す場合でも結局はアルバイトが必要などで、勉強に集中することが難しいのです。

3.「この資格さえあれば転職できる」との思い込み

難関資格は合格が難しいからこそ価値があるわけですが、必ずしも転職に役立つわけではありません。

たとえば、アパレル業界でデザイナー希望者が弁護士や公認会計士の資格を取得しても、評価されることはないでしょう。

また、難関資格は専門事務所等でこそ活かされるのであり、一般企業では幅広いスキルが求められるため、選考に影響しないことも多くあります。

自身が希望するキャリアの中で評価の対象となり、仕事に活かしきれる資格であるかどうかは、勉強開始前に考えておくべきだと言えます。

4.資格ありで経験ゼロだと厳しい

独占業務に携わる仕事の場合、資格がなくては始まらないとはいえ、資格があるからすぐに活躍できるわけではありません。

代表的なものは法律系の士業資格ですが、資格がなくても実務に詳しい人の方が「使える」ことは多いため、転職で経験を問われることもあります。

実務経験を積みながら資格を取得した人なら強いですが、未経験で先に資格を取得したケースだと、年齢によっては転職が難しいこともあります。

まだ若い方の場合、資格を取得すれば採用可能性は高いですが、入社した後に苦労するケースはとても多いです。

資格の勉強で学んだ知識と実務が結びつく前に嫌になって辞めてしまい、結局資格が不要になることもあるのです。

難関資格取得のその前に。これだけは確認しておきたいこと

「転職に役立ちそう。」「難関資格だから評価されるかも。」といった理由で難関資格の取得を検討している方は、ぜひ確認しておいてもらいたいことがあります。

本当にその仕事をやっていくのか

難関資格は、「その仕事に絶対に就きたい！」と考える方にとっては意味があることです。

資格取得のその先にキャリアを思い描いているなら、頑張って資格取得を目指しましょう。

しかし、単に転職に有利になるかどうかといった視点で考えるなら、他の資格の方が転職には向いていることもあります。

たとえば、簿記や秘書検定、MOSなどの検定は、級によっては難関とまでは言えませんが、基本的なビジネススキルが整っていることの証明になります。

難関資格を1つもっているより、こうした検定をいくつか取得している方が、総合的な基礎力を備えた人材として安心感があり、採用に至るケースはあります。

合格できる5つの要素が揃っているか

ビジネスパーソンが難関資格に合格するには少なくとも「気力」「努力」「時間捻出」「家族の理解」「経済力」5つの要素が必要です。

若くて体力や時間もあり、親の援助が受けられる学生とは異なる点ですので、自身がこの5要素を兼ね備えているのかは、勉強開始前に確認しましょう。

たとえば「時間捻出」ですが、今の仕事が忙しく、1日に何をどう削っても1時間くらいしか勉強時間が捻出できない環境の場合は、そもそも勝算はかなり低いことになります。

家事育児をしている方の場合は、家族の理解がなければ何年も受験するのは難しいかもしれません。

ビジネスパーソンが難関資格に挑戦するときは、学力云々ではなく、勉強継続が可能な環境かどうかはしっかり考えてからにしましょう。

難関資格取得より転職力を磨くことが重要

やみくもに難関資格取得を目指すより、これまでの経験やスキルを整理し、うまくアピールする方法を考える方が、転職には断然有利です。

転職支援のプロである転職エージェントを利用し、書類添削や面接対策を受ける、コンテンツを利用して転職力をアップさせるなどすれば、希望の企業への転職が近づきます。

徹底的なサポートを受けて最短ルートでの転職を目指しましょう。