正社員として働きながら副業をする、働き方の多様化が進む現代ではそんな働き方をしている人が増えてきています。
副業は建前上は「本業に支障をきたすもの」として禁止されていることも多いですが、様々なアンケート結果などからは、「副業禁止の会社より副業できる会社が魅力的」と答えている人が圧倒的に多いのが実情です。
副業をしている人の多くが視野を広く持ち将来のことを考えてインプットを欠かさないという向上心のある人が多いのも事実です。
ただ、本業が忙しすぎて時間が全くとれないという人にとっては、副業をして視野を広げる、収入をアップさせるということもできないというもの。
どうせなら副業ができる環境を手に入れる、副業をより続けやすい職場に転職するという方法を探してみませんか?
そこで今回は、副業を続けられる職場の特徴をご紹介していきます。
目次
副業を続けられる職場の特徴とは?
転職先として副業を続けられる職場を選ぶために、どんな職場であれば副業を続けることが可能かについて考えていきます。
大々的に副業・兼業OKをうたっている会社
世の中の動きを敏感に察知している成長企業などでは近年副業・兼業OKを売りにしていて、IT系のベンチャー企業を始めとして大企業でも副業を解禁する動きが加速しています。
中には副業OKどころか、積極的に副業を推進している会社もあり、こういった企業であれば情報も入りやすく、ピンポイントで転職を狙っていけば堂々と副業を行うことができます。
ただ、知名度がある程度高く、都会にある企業などの情報が中心となり、地方で働く場合はこういった企業の情報は少ない傾向にあります。
残業が少ない、休みが取りやすい
残業も少なく休みも取りやすいなど、労働環境が良い企業であれば副業がしやすい環境と言えます。
やはり副業をするには時間の捻出は必須なので、時間的な余裕を持てそうな会社を選ぶのは大きなポイントになります。
副業禁止規定があるかどうかは企業によりますから一概には言えませんが、労働環境をよくするための工夫がされている企業は「従業員を労働力として縛り付けたい」という考えが基本的には少ないです。
ですから、申請すればOKとか、大々的に推進とまではいかないけど特に禁止規定を設けていないとか、従業員目線で割と副業に対しても寛容な企業も多くなってきます。
また、将来性で言うと不安は残りますがいわゆる「暇な会社」も、残業させて高い給料をあげられないので副業には目をつぶるという経営者もいます。
いずれ副業を本業に変えたいけれど、一旦は正社員として働いて資金を貯めたいなどの場合の転職先としてはアリかもしれません。
プライベートを詮索してこない社風
副業を続けていくために意外と見逃せないのが社風です。
「アットホームな会社」は人によっては魅力的ですが、逆から見ると、昼休憩はいつも一緒に食べるのが当たり前でプライベートを根掘り葉掘り聞かれる、休日にも誘われるなど、公私混同が辛いと感じる人もいます。
この場合は、副業をやっていることをなかなか隠すことが難しくなります。
自分が黙っていれば済むわけですが、プライベートを副業にあてているため、話す内容を吟味しなくてはいけないのは思っているよりも大変です。
また、社内行事や飲み会がやたらと多い会社ではないことも大切です。
この場合は、そもそも副業にあてたい時間を会社の人との付き合いで潰されてしまうことになるでしょう。
社員が会社に依存していない
他の社員がどんな考え方で働いているのかという点も、副業を続けやすい環境かを見極めるためのポイントです。
いわゆる「ぶら下がり社員」と呼ばれるキャリアにも仕事にも無気力で「何事もなく給料さえもらえればそれでいい」と思っている社員が多いと副業がやりにくくなります。
こういう人たちは向上心がないため、副業をして収入をアップさせようとか、視野を広げてスキルアップを図ろうとか、そういう気持ちを持ちません。
一方で会社の規定には従うので、副業をすることはダメだという意識はあるのです。
こういう社員が多い中だと、副業を前向きに続けるモチベーションが保てなくなります。
それよりも、プライベートは勉強時間に充てるとか異業種の人たちと積極的に交流するとか、自身がステップアップするための努力をしている社員が多い会社の方が良いです。
役に立つ情報をもらえたり、副業に対しての理解もあります。
若い人が多い
20~30代前後の若い人が多い会社の方が、皆さん副業に興味を持っていたり積極的に情報収集していたりします。
時代背景もあるのでしょうが、年配の人が多いと「年功序列・終身雇用」が当たり前の時代を経験していて、一つの会社で勤め上げるのがすべてという考えがやはりあります。
そうなると副業なんてもってのほか、だから本業で成果を挙げられないのだと、副業=悪いものとなってしまいます。
若い世代は、「会社は自分を守ってくれない」「一つの会社に依存するのは危険なこと」という危機感を持っているので副業を実際にやっている人も多く、インターネットなどを利用した副業などはもはや当たり前のレベルに達しています。
そういう環境であれば、自分の副業も続けやすいと言えるでしょう。
副業禁止はそもそもおかしい?
そもそも副業を全面的に禁止することは法律的にもおかしいという声が聞かれます。
労働基準法でもダブルワークの禁止規定はありませんし、就業時間外の時間をどう使おうと、労働者の自由でもあります。
しかし、法律上は許されていても就業規則違反には該当する可能性があります。
就業規則は会社の規定ですが、それに違反することで懲戒処分を下されることはあり得ます。
懲戒処分は減給や出勤停止等企業ごとに度合いも様々で、最悪の場合は解雇の可能性もでてきます。
就業規則で副業禁止規定を設けている企業はまだまだ多いので、転職先での副業は慎重に行う必要があるということは言うまでもありません。
副業禁止規定があるかはどう確認する?
応募前に就業規則を見せてもらうことはできませんから、副業禁止規定があるかは確認することがなかなか難しいです。
知名度がある会社であれば、転職口コミサイトやSNSなどを通じて調べることはある程度可能です。
しかしそれはあくまでも一部の会社に限られてしまうので、転職エージェントを利用することをおすすめします。
転職エージェントは企業内情に詳しいですし、労働環境や社風などについて事前に確認してくれることもあります。
そのため今回ご紹介したような、副業を続けやすい環境にある会社かどうかを知るためのヒントを得ることができます。
必ず副業禁止規定について調べることができるということではありませんが、少なくとも副業を続けやすい会社選びの参考になるでしょう。
最後に
いかがでしたか?今回は、副業を続けられる職場の特徴をご紹介しました。
本業も副業も精一杯やるのが今の時代です。
転職しても副業を続けたいと考えている方は、企業選びのヒントとしてお役立てください。”