どんな大企業であっても、倒産のリスクを抱える時代になりました。

働く側としても、その倒産リスクを早めに察知して、自分の身を自分で守る術を身につける必要があります。

倒産寸前の会社、潰れる会社には独特の雰囲気や特徴があります。

今回は、倒産寸前の会社の特徴と、倒産前に脱出すべき理由についてご紹介していきます。

あなたの会社大丈夫?潰れそうな会社の特徴

勤めている会社が明らかに以前とは違うと感じたら、それは倒産の兆候かもしれません。

しっかりと見極めて、自分の身は自分で守ることが必要です。

ここでは、倒産寸前の会社の特徴についてご紹介していきます。

電話が鳴らず社内の雰囲気が暗い

以前はクライアントからの電話がひっきりなしに鳴っていたのに、たまに鳴る電話は出先の営業からの連絡事項だけ…。

また、それに伴って社内が静まり返っているのはかなり危険な兆候です。

クライアント数が激減しているのに加えて、社内でも何とか盛り上げようという空気がなく、暗くなってしまっているのでは、社員が諦めモードであることが考えられます。

その会社では業績のV字回復も難しく、沈没するのが目に見えています。

何の会議か分からない会議が頻繁にある

何だか最近上司たちの雰囲気が慌ただしく、何の会議か分からないけれど頻繁に会議が行われているという場合にも注意が必要です。

新しいプロジェクトなど前向きなことに対する検討会議であれば良いのですが、社員たちに内容が漏れないように進められている会議はネガティブなケースが多いです。

即座に倒産間近という判断はできませんが、危機意識を持つことは大切です。

ボーナス全カット!給料も一律ダウン

規程が厳しい給与と違って、ボーナスに関しては業績によって差が出るようになっています。

「去年と比べて少し減ったな」という程度であればまだ良いのですが、ボーナス全カットはかなり危険です。

相当業績が悪いことを物語っています。

さらに、ボーナスだけでなく給与も一律ダウンなど改定が行わた場合は相当まずいです。

ボーナスをカットするだけでは追いつかず、月々の人件費を削減する必要がでてくるほど会社が追い込まれている証拠です。

経営陣が今後どのような動きをしていくのか、注意深く見ていく必要があります。

外部の人が頻繁に訪ねてくるようになる

一般事務の女性が、頻繁にお茶を入れているのは来客が多い証拠です。

外部の人が頻繁に経営陣を訪ねてくるようになったら、注意が必要です。

特に銀行関係者などが多くなってくると、資金繰りについての相談かもしれません。

お茶出しをした人にこっそりと「今日の来客はどこの人?」と聞いてみると良いでしょう。

まるで主婦?おばさん節約が止まらない

今で備品を割と自由に使えていたのに、急に口出しが厳しくなったり、電球が切れていても変えてくれない。

このような、小さなことへの節約兆候が見られるようになったら注意が必要です。

経費削減は大切なことですが、業績が悪化しているときに必要なのは、家庭で主婦が行うような細かすぎる節約ではありません。

大規模な方針転換や改革など、経営者目線での判断が必要です。

そういったことを行わず、小さな節約にだけ目を向けて社員を厳しく監視し、締め付けだけを行うような会社は経営手腕がないと判断すべきです。

業績を回復させるのも難しいでしょう。

経理課の退職が相次ぐ

経理課の人たちが相次いで退職していく場合、ほぼ倒産は間近だと思いましょう。

経理の人たちはは経営の根幹にかかわる資金繰りなど、他の部署の人たちが普段絶対に目にすることのない情報を持っています。

経理課の人たちが相次いで辞めるのは、経理課の管理職が「もうこの会社はだめだ。」と見限って、自分の部署の可愛い部下たちを先に沈没寸前の船から逃がしている可能性があります。

さらに、経理課の管理職自身が辞める場合には、もはや救いようがない状況にあるかもしれません。

倒産しそうな会社を見極めたら早めの転職を心がけよう

倒産しそうな会社を見極めたら、早めに転職することが必要です。

ここではその理由と、転職を成功に導くための方法についてご紹介します。

倒産してからの転職にはどんなデメリットがある?

会社の倒産前に辞めることは、転職先で評価を下げるのでは?

と思うかもしれませんが、一般社員であればほとんど気にすることはありません。

欧米などでは、逆に危機管理能力が低いと判断されて、倒産後の転職では評価を下げることが多いそうです。

日本でも倒産前か後かが評価に影響を与えるとすれば、どちらに傾くかは経営者次第なので、評価に関しては気にしても無駄でしょう。

それに、会社が倒産してしまってからの転職活動にはデメリットが多くあります。

まず倒産した会社には給料の支払能力がなく、最悪の場合には給与未払いや退職金の不支給などが起こりえます。

まだ支払能力のある倒産前に、転職を決めてしまうのが得策です。

さらに、倒産を理由に失業した場合には失業手当が早めにもらえたり、長くもらえることがありますが、失業手当はあくまでも補填に過ぎず、給料の6割程度しかもらえません。

倒産後では転職活動に焦りがでて転職先にも妥協が入ってしまいますから、今後の職業人生を考えると不利に働きます。

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有休は今のうちに消化して転職活動に利用しよう

倒産してしまっては、使いきれずに残っていた有休も無駄になってしまいます。

有休は金銭と同じで、40日まるまる残したまま会社が倒産してしまえば、40日分の給料をドブに捨てることになります。

こまめに利用して残さないようにするのが得策です。

有休は上手に利用して、転職活動の面接などに使うようにしましょう。

転職活動には転職エージェントを利用しよう

転職をするのであれば、転職エージェントを利用することがおすすめです。

非公開求人を含む多数の優良求人がありますから、希望の条件に合う求人を見つけやすいでしょう。

また、転職支援のプロであるキャリアコンサルタントの力を借りることで、転職を早めに成功に導くことができます。

応募書類の添削や面接指導など、様々なアドバイスが受けられますのでどんどん利用しましょう。

倒産寸前の会社は早めの脱出を

今回は、倒産しそうな会社を見極めるコツと、早めの転職をすすめる理由についてご紹介してきました。

会社が潰れないように、社員が努力することはもちろん大切です。

しかし、その努力が実らなったり、経営陣が答えてくれなかった場合には早めに見切りをつけることが大切です。

会社はあなたを守ってはくれません。

自分の身は自分で守るしかないのだと考えて、早めの転職を心がけましょう。