転職面接では「転勤はできますか？」という質問を受けることがあります。

転勤については気になっていたけれどあまり考えないようにしている…ではいけません。

聞かれることがよくある質問ですから、事前に準備をしておくようにしましょう。

今回は、転勤が可能かどうかについての質問の意図と適切な答え方をご紹介していきます。

「転勤はできますか？」の質問の意図

全国に支社がある企業の総合職、求人広告にも「転勤可能性あり」などと載せているといった場合、企業としては「転勤は当然できるもの」として質問をしてきます。

「YesかNo」を聞きたいのは間違いないのですが、簡単に言うと「No」はあり得ないのです。

その上でそのときの反応を見て、応募先への意欲や転勤辞令で辞めたりしないかどうかを確認しているのです。

また、事前にしっかりと転勤の可能性を調べてあるかどうかなど、転職活動の準備についても見られています。

面接で転勤の可能性を聞かれて驚いてしまうということは、自身の転職先へのリサーチ不足についても反省すべき点です。

転勤は喜んで！の場合

転勤だろうと何だろうと喜んで受け入れるという気持ちがあるのであれば、積極性をアピールすればOKです。

企業としてもやる気があって柔軟な対応もできる人材だと好印象を受けるでしょう。

<回答例>

「はい、もちろん可能です。全国に支社がある御社ですから、様々な場所で経験を積ませていただける機会があれば喜んで行かせていただきます。」

いざというときは対応できるけど本当は転勤したくない場合

転勤ありの企業に応募する以上は転勤辞令が出れば仕方がない、しかし本音を言えば住みやすいこの街で働きたいという場合は、希望も言いつつ前向きな姿勢を見せるという答え方をします。

転勤に対して積極的な姿勢を見せてしまうことで転勤の第一候補となるのではないか？という不安もあるでしょうから、無難な回答例と言えます。

<回答例>

「はい、可能です。ただ、できればA社での勤務希望しますが、もし辞令があればどこにでも行かせていただきます。」

「転勤はできません」は言ってはいけない回答

転勤ができるかどうかの質問は、単純に本人の希望を聞くという場面ではありません。

転勤が難しい環境なのに転勤がある企業に応募しているという、ちぐはぐさを与えてしまいますから、採用は一気に難しくなると言えます。

それが例え事情があったとしても応募先にとっては関係のないことですし、同じ事情でも転勤を受け入れている人がいる場合は特別扱いは難しいでしょう。

転勤があることは分かっている、自分は絶対に転勤ができない、それでも応募したいという熱意があれば企業によっては可能性はありますが、不採用になっても受け入れるという覚悟を持つことは大前提です。

「母の介護があり転勤が難しい環境ですので転勤はできません。その代わり一生懸命働きますのでよろしくお願いいたします。」

曖昧な回答も準備不足の印象を受ける

転勤が可能かどうかの質問に対して、曖昧な回答をするというのも好ましくありません。

事前に調べれば分かることなのに明確な回答を用意できていないのは準備不足という印象です。

将来のことは分からないからと言って、「多分」「恐らく」「今のところは」など、適当な回答をするという人もビジネスマンとしての適性や信頼性がないと判断されます。

ビジネスではできるかどうかの質問に対して、YesかNoで答えるのが基本です。

「家族に相談してみないと分かりません。」「今のところは大丈夫です。」「将来のことは分かりませんが恐らく可能だと思います。」

絶対にできないのに転勤可能と言うのはトラブルの元

転勤ができないと面接で正直に言うならまだマシで、絶対に転勤できないことが分かっているのに、転勤がある企業に応募するのはトラブルの元です。

採用されて数年は無事に過ごせるかもしれませんが、いざ転勤辞令がでたときに転勤できない事情を伝えても「面接のときには可能だと言っていたではないか？」と思われますし、契約違反とも言われかねません。

また、転勤辞令を受けたら辞めるつもりで働いているということが分かる人は、高い確率で他の職員から批判を受けます。

例えばある企業では総合職と一般職では仕事内容に違いはないが、転勤の有無によって給与に差をつけていました。

Aさんは結婚して転勤が難しくなったため一般職へ身分変更を申し出ましたが、Bさんは同じ状況で転勤できなくなったにもかかわらず「転勤辞令がでたら辞めればいい」と総合職の身分に居座りました。

「正直者が馬鹿を見る」と言ってしまえばそれまでですが、Aさんは周囲から信頼を得て長く働き続けることができ、Bさんは孤立して仕事がやりにくくなり転勤辞令が出る前に退職をすることになりました。

特に近年は「転勤辞令が出たら退職するつもり」で働く若い人が増えているそうですが、そういう姿勢は必ず周囲に伝わり、転勤辞令以外の理由で辞めることになりかねません。

転勤はできればない方がいいと思っていても辞令が出たら受け入れているのが社会人というものなので、甘い考えであればやっていくことは難しいと思っておきましょう。

総合職の高い給与は転勤ありきのものだと割り切るべき

前述したAさんとBさんの例のように、企業によっては全国転勤が可能かどうかで給与や待遇に差をつけているということがあります。

つまり「転勤できるということも高い給与の根拠になっている」ということなのです。

やはり転勤は引っ越しが伴うため面倒でもありますし、住み慣れない場所で働くのはストレスも感じるというもの。

それを分かった上での転勤可能かどうか、なのです。

転勤辞令を受け入れてこそ、高い給与をもらう資格があると思えば、嫌な転勤も受け入れる覚悟ができるのではないでしょうか？

転勤が嫌なのであれば転勤がない一般職の募集に応募するか、転勤がない企業に応募するかという選択しかないのです。

転勤の有無ってどうやって調べるの？

面接で転勤の有無を聞かれて慌てないように、転勤の有無については事前に調べておきたいところです。

調べ方としては、まずは募集要項を詳細まで確認することで多くのケースは知ることができます。

募集要項を見ると複数の勤務地で同時募集をかけているというものも多いので、その場合も転勤の可能性もあると思っておきましょう。

募集要項には記載がないけれどいくつか支店を持っている企業でもしかしたら？と思うのであれば、事前に人事担当者に質問しておきましょう。

直接人事担当者には聞きにくいと思うのであれば、転職エージェントを経由して聞いてもらえばスムーズです。

最後に

いかがでしたか？今回は、「転勤はできますか？」の質問の意図と適切な答え方についてご紹介しました。

答え方によっては選考に大きな影響を与えることがありますし、長い目で見てもトラブルや人間関係の悪化につながることもあります。

先のことは分からないと言わず、しっかりと覚悟を持って転勤について考えておくようにしましょう。